隣地は無理してでも買うべきか？不動産鑑定士が判断基準を解説！

皆さん、こんにちは。不動産鑑定士の三原です。
不動産の世界では、昔から「隣地が売りに出たら無理してでも買うべき」といった格言があります。果たして、この格言は今でも当てはまるのでしょうか？
今回は不動産鑑定士が、隣地の購入基準について紹介します。

隣地の購入を検討すべきケース

次のいずれかに該当する場合、隣地の購入を前向きに検討するといいでしょう。

• 地価が上がっている場合
• 土地形状の改善が見込める場合
• 相続税対策になる場合

それぞれ詳しく解説します。

地価が上がっている場合

昔のバブル時代では、土地はずっと上がると信じられていました。このときのように、地価が上がっているケースでは、隣地が売りに出た場合、無理してでも買うべきだと思います。なぜなら、地価が上がることを前提にすれば、今後売却しても利益が出る可能性が高かったからです。しかし、現在は地価が下落するリスクも存在します。地方の一部では、地価が10年以上下落し続けている地域も珍しくありません。そのため、無理して隣地を買うリスクについては疑問が残ると言えます。

土地形状の改善が見込める場合

隣地を購入することで、自分の土地の形が改善され、全体的な評価が高くなる場合があります。たとえば、土地が狭く、接道が悪いなどの場合、隣地を購入して形を整えることで評価が上がる可能性があります。このような場合、隣地の購入を検討する価値があると言えます。しかし、最終的には隣地を購入して何をするかが重要です。広い庭を作りたい、家庭菜園をしたい、将来の子どものために土地を確保したい、など目的があれば購入の理由になりますが、特に目的がなければ無理に購入する必要はないかもしれません。

相続税対策になる場合

現金がある場合、相続税対策として隣地を購入することがあります。土地の相続税評価額は現金よりも低くなることが多いため、現金を土地に変えることで相続税を安く抑えることができる場合があります。このような方にとっては、相続税対策も兼ねて隣地を購入するメリットが生まれることがあります。

隣地の購入を検討する流れ

それでは隣地の購入を検討する際の流れについて見ていきましょう。

まずは現在保有している土地の状況を把握します。

たとえば地主の方の場合、土地が狭くて賃貸物件の駐車スペースが不足している、建蔽率・容積率の条件が悪くて増築の制約がある、接道が悪い、といった問題点があれば、隣地の購入を検討してもいいかもしれません。

また、隣地を購入した場合、現在の土地と合わせてどのように全体を活用するかをイメージすることも大切です。

さらに、本当に隣地を購入すべきかどうかは、不動産鑑定士に相談してから決めても遅くありません。隣地の所有者から提示された購入価格が適正かどうかはもちろん、隣地を購入後に土地評価がどのくらい改善するのかなど、資産状況全体を評価してもらうのがおすすめです。

隣地を買うべきかどうかはケースバイケース

隣地を無理してでも買うべきかという問いに対する、不動産鑑定士としての答えは「ケースバイケース」です。

とくに地主の方の隣地購入には、単なる土地の拡張という意味だけではなく、資産全体の価値向上、相続対策など、さまざまな意味があります。

現在では、特別な事情がない限り、無理して隣地を買う必要は少ないかもしれません。しかし、隣地を買うメリットがある場合もあります。

もし隣地を買うべきかどうか迷った場合は、ぜひ地主のサポートを専門とする不動産鑑定士に相談してみてください。